10.Dec.2024ABW(アクティビティベースドワーキング)とはどんな働き方? フリーアドレスとの違いも説明
ABWとは、Activity Based Working(アクティビティ・ベースド・ワーキング)の頭文字を取った言葉で、業務に合わせて、時間と場所を自由に選択するという働き方です。どんな働き方かイメージが付きやすいよう、事例を交えてご紹介します。
ABW(アクティビティベースドワーキング)とは?
ABWとは、“仕事の内容や目的に合わせて、その日に作業をする場所を多数の選択肢の中から選択できる”働き方を指します。
例えば、集中して作業をしたい時は集中ブースにこもり、チームでアイディアを出し合いたい時は社内のカフェスペース、行き詰ったときは気分転換にリフレッシュスペースで仕事をしてみたり…さまざまな業務目的に応じたスペースを用意し、業務に適した環境を選ぶことができるのです。
ABWが注目される背景は?
日本では、以前からABWを取り入れる企業もありましたが、多くの企業ではコロナ禍をきっかけに今までの働き方を見直す会社が増え、ABWへの注目度が高まりました。
世の中の多くの企業はコロナ禍をきっかけとした改革が行われてきていますが、コロナ以前からディー・サインでは「ABW」を取り入れた働き方を実践してきています。
ABWとフリーアドレスの違いは何か?
ABWと混同される言葉として、フリーアドレスという言葉があります。
ABWは、場所や時間を業務目的に応じて自由に選択するスタイルを示します。
一方でフリーアドレスは好きな席を選んで執務するオフィスの座席運用方法の一つにすぎず、従来の個人の固定席をなくし、自由に好きな座席で業務にあたります。つまり、ABWは自己裁量度の高い働き方であり、実際に実現するには具体的な制度改革や、オフィスの改修・構築が必要です。
広域ABWとオフィス内ABW
ABWを働く場所や環境という観点で見た際に、「広域ABW」と「オフィス内ABW」という働き方に分類することができます。
広域ABWはテレワーク、リモートワーク、サテライトオフィス、コワーキングスペース、さらにはカフェや自宅など、オフィス外のさまざまな場所を選択肢に含める自由な働き方を指します。
それに対し、オフィス内ABWはオフィス内に限定した範囲で異なるスペースを使い分ける働き方です。オープンスペースやミーティングエリアなどを目的に応じて利用します。オフィス内に利用頻度の低い空間がある場合、例えばそれをカフェラウンジや目的を明確にした作業スペースへと転換するなど、どちらも活用することで、生産性が上がりより効率的に仕事をすることができるのです。
●広域ABW:オフィス外の場所も含め、自由に働く場所を選択する
●オフィス内ABW:オフィス内で業務目的に応じた場所を使い分ける
ABW型オフィスの導入事例|ジョーンズ ラング ラサール株式会社
実際にディー・サインがデザインした事例です。「公園のようにオフィスを使う」をコンセプトに、日本の伝統建築に見られる「縁側」や「箱庭」などの要素を空間に取り入れる事で、自然光や植物を織り交ぜながら居心地の良い空間を実現しています。
ABWは目的ではなく手段
ABWを導入する前に、まずは「何のためにABWを導入するのか」、ABW導入の目的を定めることが重要です。コミュニケーション促進、自律的な働き方を促進するなど、ABWを導入する目的はその会社によって様々です。
特に広域ABWの概念を取り入れる際には、社員が主体的に活動をし自己管理が適切にできていることが前提であり、勤怠管理が煩雑になる等の懸念も念頭に入れて制度を整備する必要があります。
ですがその結果、コミュニケーションの活性化につながり、コラボレーションの機会を創出したり、自分に合った働き方で生産性を向上することができたりと、現場ではメリットも多いとされています。
加えてABWを推進していることが、自由度の高い働き方を求めている層に魅力的に映り、人材確保がしやすくなったりと副次的な効果も期待できるのです。
このようにABWというのは、「手段」であり「目的」ではありません。結果として何をもとめているのか、目的を明確にして進めることをお勧めします。
オフィス構築のご相談はディー・サインへ
働き方を変えると言っても、そうやすやすと進められるものではありません。
真の課題を解決するため、ABWの導入を検討する際は、社員の意見を積極的に取り入れ、社員が望む働きやすい環境をつくることが大切です。
ディー・サインには3種のサーベイがあり、それらを利用することで企業の課題を可視化する事ができます。
課題の優先順位づけまでを基本パッケージ無料で行い、オフィスのプロフェッショナルがご提案に伺います。
サーベイを活用して社員の意見を集約し、定量的なデータを元に分析をすることで、現在のオフィスや働き方における課題を明確にすることができます。
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